ゲノム検査巡り学会提言

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    ゲノム検査で予期せぬ変異見つけたら…患者への対応提言

    難病やがんの診療で広がりつつある患者の遺伝情報(ゲノム)を網羅的に調べる検査について、日本人類遺伝学会は18日、予期しない重い病気に関わる遺伝子変異が見つかった際の対応などをまとめた医療機関向けの提言を発表した。

    結果を知らせるかどうか検査前に患者に説明して同意を得ることや、十分なカウンセリング体制が必須とした。

     

    患者の遺伝情報を幅広く調べるゲノム検査は、遺伝子の異常で起きる難病や原因不明の病気の診断などで急速に広がっている。

    約10年前に高速で安価な新技術が登場、ヒトに約2万3千ある全遺伝子を10万円ほどで調べられるようになった。

    従来は患者の症状から狙いを付けた遺伝子を個別に調べる手法しかなかったが、全遺伝子を最初に調べて病気の原因遺伝子を探れるようになった。

     

    遺伝子の変異が原因のがんでも、特定の変異に効く抗がん剤が相次いで開発され、今後、治療法を選ぶためにゲノム検査が拡大するとみられている。

     

    一方、この検査では発症していない別の病気に関わる変異も見つかる可能性がある。

    治療、予防できるものもあれば、発症すると治療法がなかったり、発症するか不確実だったりするものもあり、患者に何をどう伝えるか混乱が予想されている。

     

    このため遺伝医学の専門家らでつくる同学会はこの日会見して提言を発表。

    結果を知らせるかを事前に患者に説明して同意を得ることや、知らせる場合は確認検査の仕方や健康管理の対応策を検討し、専門家による患者のカウンセリングを行い、説明することなどを求めた。

     

    ゲノム検査は一般的な医療にも必ず広がる。

    今から問題点を十分に議論しておくことが重要だ。

     

    参考・引用

    朝日新聞・朝刊 2017.11.19

     


    「デジタル錠剤」

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      体内から信号「デジタル錠剤」 大塚製薬、世界初の承認

      米食品医薬品局(FDA)は13日、錠剤にごく小さなセンサーを埋め込んだ「デジタル錠剤」を承認した。

      医師の処方通りに患者が薬を飲んだかどうかを第三者が確認できる。

      効果的な治療ができ、医療費の削減にもつながると期待される一方、患者のプライバシー保護という課題もある。

       

      承認されたのは、大塚製薬が製造・販売する統合失調症などの抗精神病薬エビリファイ(一般名・アリピプラゾール)に米プロテウス・デジタル・ヘルス社が開発した約3ミリのセンサーを組み込んだ錠剤と、貼り付け型の検出器。

      大塚製薬によると、このような医薬品と医療機器を一体化した製品の承認は世界初という。

       

      患者が飲んだ薬が胃に入ると、胃液に反応してセンサーが信号を出す。

      患者の脇腹につけた小型装置が信号を検出。薬をいつ飲んだかという情報をスマートフォンやタブレット端末に転送する。

      患者の同意のもと、医師や介護者、家族らがその情報を共有できる。

      センサーは一定の時間がたてば、体内で消化・吸収されずに排泄されるという。

       

      この錠剤がうまくいけば、薬を飲み忘れやすいほかの病気のお年寄りらにも応用できると関係者は期待を寄せる。

       

      一方、患者の様子を遠くから監視することにもつながりかねないとの懸念がある。

      大塚製薬などはまず、米国の少数の患者を対象に、製品の価値を確認するという。

      日本での販売は現在予定していない。

       

      参考・引用

      朝日新聞・朝刊 2017.11.15


      ヒトのやんぱく質合成のしくみ

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        DNAが巨大な書庫だとすると

                                                     引用 朝日新聞・朝刊 2017.10.29


        Sweet病

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          Sweet病

          別名 急性熱性好中球性皮膚病: acute febrile neutrophilic dermatosis

          発熱・有痛性隆起性紅斑ないし結節・好中球増加を特徴とする疾患。

          臨床所見のみではBehçet病との鑑別が困難とされる。

           

          1964年にR.D.Sweetによりはじめて報告された疾患概念。

             

          1)発熱

          2)好中球増加を主とする末梢血白血球増加

          3)顔面,頚部,四肢に好発する有痛性隆起性紅斑ないし結節

          4)病理組織学的に真皮に緻密な好中球浸潤がみられる

          の4つの特徴を待つ疾患である。

           

          本疾患は,連鎖球菌などの細菌、ウイルス、薬物など何らかの因子に対する非特異的過敏反応によって発症すると考えられている。

          合併症としては、癌、白血病などの悪性疾患、慢性関節リウマチ、SLEなどの自己免疫疾患の報告があり,これらの基礎疾患そのものが原因となって個体の反応性に変化を生じる

          結果、種々の抗原に対し過敏状態となり本疾患を発疾するとの見解もある。

           

          本疾患はBehçet病と類似する点が多く両疾患の関連が問題となり、本疾患はBehçet病の一亜型または急性期の病型とする見解もあ。

          しかし,本疾患では,一道既にBehçet病病の診断基準を満足することがあっても皮膚病変の消退している時期に他の症状が反復出現することはなく,鑑別には長期的観察が必要と考えられる。

           

          本疾患は病因などに不明な点が多く,診断基準も確立されていない。

           

          参考・引用

          日内会誌 第86巻 第2号 H9.2.10


          脳内物質オレキシンと「敗血症性ショック」

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            ・睡眠や目覚めにかかわる脳内物質オレキシンが、細菌感染で毒素が全身に回って重篤な状態に陥る「敗血症性ショック」の治療薬になる可能性があるとする研究成果を、筑波大の柳沢正史教授らのチームが発表した。

            マウスの実験で生存率が大幅に改善したという。

             

            敗血症性ショックは治療法が確立しておらず、多臓器不全などを起こして死亡する危険性が高い。

            研究チームは、敗血症性ショックを起こす毒素を投与したマウスに、オレキシンか生理食塩水を24時間かけて背中に皮下注射して経過を観察。

            毒素投与の30分前から予防的に注射を始めたグループでは、5日後の生存率がオレキシンでは90%で、生理食塩水の30%を大きく上回った。毒素投与の30分後から始めたグループはオレキシンが50%で、生理食塩水は10%だった。

             

            ・皮下注射したオレキシンは通常、脳内に届かない。

            だが、研究チームが調べたところ、敗血症性ショックの状態ではオレキシンは脳を守る「血液脳関門」を通過して脳内に届いていた。

             

            ・研究チームは、オレキシンが脳内で免疫や体温調節にかかわる中枢神経の働きを活発化させることで、全身で炎症物質の濃度が下がり、体温や血圧の低下といったショック症状の改善につながったとみている。

             

            既存の治療法との相乗効果が期待できるため、作用のメカニズムの解明が待たれる。

             

            参考・引用

            朝日新聞・朝刊 2017.3.2


            副作用漏れなく報告を 厚労省

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              副作用漏れなく報告を 厚労省、医療機関向け手引 

              厚生労働省は医療機関からの薬の副作用報告が実際よりも少ないとみて、報告を促す手引を作成した。

              副作用が疑われる事例を漏れなく一元的に管理する部署や責任者の配置を求めた。

              薬局と連携し、患者のふらつきや頭痛などを確認し、副作用が原因か調べるよう促している。

              副作用の報告数を増やし、医薬品の適正使用のための対策の検討に役立てる。

               

              薬の副作用の報告は医薬品医療機器法に基づき、

              (1)製薬会社など企業が医療機関などから情報収集し医薬品医療機器総合機構(PMDA)に報告する

              (2)医師など医療関係者がPMDAに直接報告する

              ――の2つのルートがある。

               

              このうち、厚労省は医療関係者からの直接報告が少ないことを問題視している。

              2015年度でみると、企業報告は5万977件であるのに対し、医療関係者からの報告は6129件と、8.3倍の開きがあったためだ。

              厚労省は同程度あるべきだと考えている。

               

              こうした問題が起きている背景に、医療機関の報告体制が整っていないなどの課題があり、厚労省の研究班は医療機関からの報告を促そうと対応事項をまとめた手引を作成した。

              副作用が疑われる情報を一元管理する部署や責任者を置くことを求め、医療安全管理室や薬剤部などがその役目を担うのが望ましいとしている。

               

              また厚労省によると、複数の医薬品を併用する患者で副作用が起きた場合、どの医薬品が原因か特定できずに、企業に報告されないケースが見受けられるという。

              こうした問題点を解消するため、PMDAへの報告を優先することを手引で明確にした。

               

              手引は薬局との連携も強調。患者の残薬の確認などをする際、副作用についても状況確認するよう求めた。

              具体的にはふらつきや眠気、それに伴うけがなどが起きてないか聞き取り、医療機関に情報提供するよう記載している。

               

              参考・引用

              日経新聞・朝刊 2017.8.12


              製薬会社の新興国進出、後押し

              0

                製薬会社の新興国進出、後押し 官民で機構設置へ

                http://www.asahi.com/articles/ASK5J5QFLK5JUTFK00Y.html

                ・政府は、日本の製薬会社の新興国への進出を後押しする機構を民間と共同で立ち上げる。現地で参加企業が一緒に使える工場を新設するなどして、市場拡大を図る。

                 

                ・国内の製薬市場は人口減などで長期的に縮小する可能性が高い。そのため、今後の成長が見込まれ、欧米の製薬業界の進出も相次ぐ新興国での日本企業の競争力を高める狙いがある。

                 

                ・設立するのは「国際医薬協力推進機構(仮称)」。新設する工場を事業に加わる製薬会社が相乗りで利用し、稼働率を上げる。薬品の流通も一本化し、効率化を図る。医薬品の製造をめざす現地企業にも、工場利用を呼びかける方針だ。

                 

                ・国内から十数社の製薬・バイオ医薬品会社が参加を予定。第1弾としてタイやベトナム、カンボジアなどでの工場建設をめざす。機構は株式会社とし、出資比率や設立時期は調整している。国ごとに数十億〜数百億円規模の事業とする。

                 

                 

                製薬各社が熱視線―なぜ今、アジア? 市場開拓、政府も強力に後押し

                http://answers.ten-navi.com/pharmanews/10376/

                 

                製薬会社の海外進出後押し 政府、18年にも支援機構設立 

                https://textream.yahoo.co.jp/message/552018313/14dcb40deb54912bcb2ccfea26cd975a/1/2484

                 

                 

                (こうして血税が大企業にジャブジャブ注ぎ込まれていく)


                「新専門医制度に関する陳情書」2016.6.1

                0

                  新専門医制度で若手医師が厚労大臣に陳情書

                  平成28 年6 月1 日

                  厚生労働大臣 塩崎恭久殿

                  「新専門医制度に関する陳情書」

                      (陳情者 略)

                  新専門医制度は、女性医師にとって非常に不利な制度です。研修中に出産育児のため休職すると復帰には困難を伴いますが、専門医を取得するまでには最短でも30 歳を過ぎてしまいます。さらに、例えば循環器内科など、サブスペシャリティの専門医を取得しようと思えば、おそらく33 歳を超えることになります。子供を持ちたいと望む女性医師や医学生にとって、この数年の遅れはとても大きな遅れです。今や30 歳未満の医師のうち35%以上が女性であり、医学部学生の半数が女子という大学もあります。女性医師が出産もしながら仕事を続け、社会で活躍するにあたって、新専門医制度は大きな障害になります。

                   

                  また、地域医療に従事する若手医師も苦労を強いられます。地域医療に貢献したいと思っていても、大学病院などの大病院もローテーションすることが義務付けられます。地方では大病院の数も限られているため、所属できるプログラムが県に1つだけの場合もあり、これは大学医局の復活に他なりません。例えば初期研修を終えた医師が、麻酔科医になるために秋田県で研修を受けたいと思った場合、現行の制度では秋田大学の医局に入るという選択肢しかありません。大学勤務は非正規雇用の不安定な身分であり、強制されるべきものではありません。

                   

                  さらに、内科に関しては、専門医療のレベルが下がったり、専門医の数が減って国民が十分な専門的医療を受けられなくなる可能性があります。内科全般の研修が内科系医師全員に義務づけられるため、専門医療のトレーニングの開始が遅れるからです。これまで若いうちからやっていた研修が数年遅れれば、全体のレベルは低下します。また、引退時期が変わらないのに開始時期が遅くなるため、専門医数は減少します。日本の高い医療レベルを維持できなくなる可能性があるということです。

                   

                  このように、新専門医制度の実施は、専門医の認定という問題を超えて、日本の医療全体に大きな負の影響を及ぼす可能性があります。もう一度、議論しなおすことを希望します。

                   


                  血中たんぱく質を迅速測定

                  0

                    血中たんぱく質を迅速測定 医院向け技術 

                    ・血液検査装置大手のシスメックスは、血液中に含まれる微量なたんぱく質の量を迅速に測定する技術を開発した。
                    血中たんぱく質は感染症や心不全などの病状を知る手掛かりになる。
                    小規模な医療機関は検査会社に依頼しているが、今回開発した技術なら装置を大幅に小型化できる。
                    臨床現場で直接検査でき、迅速に治療に反映できるという。

                    ・患者の指先から血を1滴取り、測定するたんぱく質に結合する抗体を加える。
                    抗体にあらかじめ銀のナノ粒子を付けておくことで、血中のたんぱく質が、抗体を介して銀粒子と結びつく。

                    ・別の抗体を塗った電極の上に血液を流すと、たんぱく質が電極に捉えられる。
                    たんぱく質に付いた銀粒子の数を電気化学的な手法で測ることで、たんぱく質の量がわかる仕組みだ。

                    ・血中に含まれるたんぱく質は、病状を判断する重要な手掛かりになる。
                    例えばB型肝炎ウイルスやエイズウイルスのたんぱく質を調べれば、血中のウイルス量がわかり、病気の進行や、治療の効果を判定できる。

                    ・また心不全患者では、心臓が分泌するホルモン「BNP」が、心臓にかかる負荷の度合いによって変化することが知られている。

                    ・血中たんぱく質は、現在は蛍光物質を結合して光らせ、カメラで撮影して光強度を測定する方法が一般的だ。
                    レーザーなど複数の機器が必要で、測定に数日かかる。

                    ・今回開発した技術なら、名刺箱サイズの小型装置で、30分程度でたんぱく質の量が測定できる見通しだ。
                    市中のクリニック向けに実用化を検討する。

                    出典
                    日経新聞・朝刊 2016.6.6


                    長田京大教授に慶応医学賞 細胞死を解明

                    0
                       慶応義塾は10日、医学や生命科学の分野で優れた業績を挙げた研究者をたたえる今年の慶応医学賞に、体内で不要になった細胞が死んでいく仕組みを解明した京都大の長田重一教授(64)と、遺伝子の働きを制御する断片的なリボ核酸(マイクロRNA)を発見した米マサチューセッツ州立大のビクター・アンブロス教授(59)を選んだと発表した。

                      http://www.47news.jp/CN/201309/CN2013091001002013.html



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