iPSでがん治療 千葉大など 「頭頸部」患者治験へ 

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    iPSでがん治療 千葉大など 「頭頸部」患者治験へ 

    理化学研究所と千葉大学付属病院は2019年にも、iPS細胞からがんを攻撃する免疫細胞を作り、顔から首にかけてできるがんを治療する臨床試験(治験)を始める。免疫を活性化させることでがんの縮小を目指しており、公的保険の適用を見据えている。

    治験は医師主導で手掛ける。対象となるのは鼻や口、舌、顎、のど、耳などにできるがんの総称である「頭頸部がん」。国内では、がん患者全体の約5%を占める。

     

    早ければ今年秋にも治験計画を国に届け出る。

    計画では、他人のiPS細胞からナチュラルキラーT細胞(NKT細胞)という免疫細胞を大量に作り、患部付近に注入する。

    NKT細胞はがん細胞を攻撃するだけでなく、他の免疫細胞を活性化させて攻撃力を高める働きがある。

     

    治験は、がんが再発して標準的な治療法では効果が見込めない患者3人で実施する。

    iPS細胞から作ったNKT細胞をまず3000万個注入、副作用などを勘案しながら計3回投与し、安全性や効果などを確かめる。

     

    NKT細胞は血液1〜10ミリリットルの中に1個ほどしかない。

    理研では、無限に増やせるiPS細胞からNKT細胞を大量に作る手法を開発。

    マウスを使った実験で、がんの増殖を抑えるなどの効果を確認した。

     

    参考・引用一部改変

    日経新聞・朝刊 2019.1.11


    がん免疫薬「やめどき」研究

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      がん免疫薬「やめどき」研究  オプジーボなど、過剰投与省く狙い 高額な医療費抑える 

      国立がん研究センターなど全国の約40病院は、肺がん患者にがん免疫薬「オプジーボ」を使うのをやめるタイミングを探る研究に乗り出す。

      投薬の効果や副作用が続く期間を調べる日本初の臨床研究を2019年3月にも開始。

      オプジーボは一部の患者に大きな効果をもたらすが、高額な費用が問題となっている。

      集まったデータを基に過剰な投薬を省けば医療費を抑え、無駄な副作用も避けられるとみている。

       

      オプジーボは体に備わる免疫の仕組みを利用した画期的な治療薬で、末期がん患者の一部にも効果が出る。

      今年のノーベル生理学・医学賞を受賞する京都大学の本庶佑特別教授の研究から生まれ、14年に小野薬品工業が発売した。

      最初は皮膚がん向けに発売し、その後、患者が多い肺がんや腎臓がんに適用を拡大。

      17年度は、小野薬品のオプジーボの売上高とロイヤルティー収入を合わせると約1300億円にのぼった。

      一方、薬代が年間1千万円を超え、患者の負担増とともに医療財政への影響が懸念される。

      投薬期間の明確な基準がなく、効果や患者の要望に応じて医師が判断している。

      薬が効いていると判断すると、そのまま投薬を続けることが多い。

      また健康な臓器が傷む副作用が起きることもある。

      国立がんセンターや静岡県立静岡がんセンターなどの約40病院が、がん免疫薬の投与を最短1年でやめる臨床研究を始める計画だ。

      オプジーボのほか、米メルクの「キイトルーダ」、スイスのロシュの「テセントリク」が対象。投薬で肺がんの悪化を防いでいる患者約200人を調べる。

      投薬を中止する患者と継続する2つのグループに分け、治療効果や副作用がどのくらい続くのかを調べる。

      最長で3年間、観察を続ける。中止後にがんが悪化した患者は、投薬を再開する。中止後も効果が長く続くことが分かれば、科学的なデータを基に、今よりも投薬期間を短くして医療費を抑えられる。

      副作用が続く期間が分かれば、他の薬で副作用に対処できる。今後、肺がん以外でも同様の研究が始まる可能性がある。

       

      参考・引用

      日経新聞・朝刊 2018.11.20


      将来のがんリスク評価

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        将来のがんリスク評価、愛知がんセンターに新組織設置へ

        愛知県は新年度、県がんセンター中央病院(名古屋市千種区)に、遺伝子検査で将来がんになるリスクを個別に評価する「リスク評価センター」を新設する方針を固めた。

        一人ひとりの遺伝情報に合わせた予防に結びつける狙いがある。

                

        がんのゲノム医療、遺伝情報による差別は大丈夫か がん治療、ゲノム検査でオーダーメイドへ

        評価センターでは、がんに関する遺伝子を複数同時に測定できる「遺伝子パネル検査」の活用を想定。

        患者らに受けてもらい、将来の別のがんのリスクを伝えて予防につなげる。

        当面は医師と遺伝子カウンセラーの2人態勢を予定している。県は新年度予算に人件費などを計上する方針だ。

         

        県がんセンターは近年、個別の遺伝情報に基づく「個別化医療」の実現に向けたがんゲノム医療の推進に力を入れている。

        2015年には、検査などで採取した組織や血液を整理する「バイオバンク事業」に着手。

        研究のため、患者の家族の病歴情報などとともに約1万4千人分の検体を保管している。

         

        昨年4月には、遺伝子解析によって個々人に最適な医療の提供をめざす「個別化医療センター」を設置。

        各診療科を通じて、患者に適した治療の指針を示しているという。

         

        1964年設立の県がんセンターは、都道府県立としては国内初のがん専門施設。

        病院と研究所を併設し、連携した治療、予防に取り組んでいる。

        県によると、がんゲノム医療は東海3県では名古屋大学病院が進んでいるという。 

         

        参考・引用一部改変

        朝日新聞・朝刊 2018.1.16


        がん検診

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          がん検診

          転ばぬ先のがん検診

          https://blogs.yahoo.co.jp/ewsnoopy/43649806.html

           

          がん検診の限界と弊害

          https://blogs.yahoo.co.jp/ewsnoopy/43283880.html

           

          乳がん検診、マンモに限界

          https://blogs.yahoo.co.jp/ewsnoopy/43199908.html

           

          がん検診、何歳まで受ける?

          https://blogs.yahoo.co.jp/ewsnoopy/42851611.html

           

          内視鏡検査による胃がん検

          https://blogs.yahoo.co.jp/ewsnoopy/42577545.html


          大腸がんの原因タンパク質発見

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            大腸がんの原因タンパク質発見

            特定のタンパク質の発現を抑制することで、大腸がんの発症や進展を抑えることができると、滋賀医大の研究チームが発表した。

            論文は、米医学誌JCIインサイト電子版に掲載された。

            国立がん研究センターは2017年のがんにによる死者のうち大腸がんは女性で1位、男性で3位を占めると予測している。

             

            研究チームは、このタンパク質を標的とする新たな大腸がん治療薬の開発を目指す。

             

            研究チームはマウスを使った実験で、タンパク質「ナルディライジン」が腸管上皮に多い場合、DNAの修復などに関わるがん抑制遺伝子「p53」が少ないことを突き止めた。

             

            ナルディライジンがないマウスはp53が多かった。

            ナルディライジンを制御することでp53が安定化し、がんを回避できる仕組みも判明。

            人の大腸がん細胞でナルディライジンを抑制し、抗がん剤で刺激したところ、p53が増えたという。

             

            大腸がんの治療研究に加え、ナルディライジンとp53の関係が他のがんにも当てはまるかどうかも調べる。

             

            参考・引用

            日経新聞・朝刊 2018.4.20


            大腸がんの原因タンパク質発見

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              大腸がんの原因タンパク質発見

              特定のタンパク質の発現を抑制することで、大腸がんの発症や進展を抑えることができると、滋賀医大の研究チームが発表した。

              論文は、米医学誌JCIインサイト電子版に掲載された。

              国立がん研究センターは2017年のがんによる死者のうち大腸がんは女性で1位、男性で3位を占めると予測している。

               

              研究チームは、このタンパク質を標的とする新たな大腸がん治療薬の開発を目指す。

               

              研究チームはマウスを使った実験で、タンパク質「ナルディライジン」が腸管上皮に多い場合、DNAの修復などに関わるがん抑制遺伝子「p53」が少ないことを突き止めた。

               

              ナルディライジンがないマウスはp53が多かった。

              ナルディライジンを制御することでp53が安定化し、がんを回避できる仕組みも判明。

              人の大腸がん細胞でナルディライジンを抑制し、抗がん剤で刺激したところ、p53が増えたという。

               

              大腸がんの治療研究に加え、ナルディライジンとp53の関係が他のがんにも当てはまるかどうかも調べる。

               

              参考・引用

              日経新聞・朝刊 2018.4.20


              大腸がんの原因タンパク質発見

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                大腸がんの原因タンパク質発見

                特定のタンパク質の発現を抑制することで、大腸がんの発症や進展を抑えることができると、滋賀医大の研究チームが発表した。

                論文は、米医学誌JCIインサイト電子版に掲載された。

                国立がん研究センターは2017年のがんにによる死者のうち大腸がんは女性で1位、男性で3位を占めると予測している。

                 

                研究チームは、このタンパク質を標的とする新たな大腸がん治療薬の開発を目指す。

                 

                研究チームはマウスを使った実験で、タンパク質「ナルディライジン」が腸管上皮に多い場合、DNAの修復などに関わるがん抑制遺伝子「p53」が少ないことを突き止めた。

                 

                ナルディライジンがないマウスはp53が多かった。

                ナルディライジンを制御することでp53が安定化し、がんを回避できる仕組みも判明。

                人の大腸がん細胞でナルディライジンを抑制し、抗がん剤で刺激したところ、p53が増えたという。

                 

                大腸がんの治療研究に加え、ナルディライジンとp53の関係が他のがんにも当てはまるかどうかも調べる。

                 

                参考・引用

                日経新聞・朝刊 2018.4.20


                がん検査、尿で手軽に

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                  がん検査、尿で手軽に 日立が実証実験 

                  日立製作所は2018年4月16日、尿を用いたがん検査の実証実験を今月から始めると発表した。

                  尿に含まれる物質の解析により、小児がんや成人の胆道がんなどの有無を検出する。

                  医療機関で血液を採取する従来の手法に比べて手軽に検査が受けられる利点がある。

                  がんの種類によっても異なるが、早ければ2020年代はじめの実用化を目指す。

                  日立は尿に含まれる物質を用いたがん検査の技術を15年から研究している。

                  尿中の数千種類の物質から、がんの目印となる物質「バイオマーカー」を数種類抽出し、解析してがんを見分ける。

                   

                  実証実験では半年間かけて、尿検体の搬送時の温度管理やがんの目印となる物質の測定精度などを検証する。

                   

                  検体の管理ではIT(情報技術)システムも活用する。

                  スマートフォンの専用アプリで検体を撮影して時間や場所を特定。

                  全地球測位システム(GPS)と温度情報を送信できる箱を用い、搬送中の状況を把握できるようにする。

                   

                  実証実験では、シミックファーマサイエンスが物質の分析を担当。

                  解析データの評価では名古屋大学医学部付属病院が協力する。

                   

                  参考・引用

                  日経新聞・朝刊 2018.4.17


                  薬に耐性できた肺がん、増殖抑える化合物

                  0

                    薬に耐性できた肺がん、増殖抑える化合物 がん研など

                    「がん研究会」(東京都)と東京理科大などの研究グループは、従来の抗がん剤が効かなくなった肺がんの増殖を抑える働きがある化合物を見つけた。

                    化合物は既存の薬と異なる仕組みでがんの増殖を抑えることをマウスの実験で確かめた。

                    新しい薬の開発につなげたいとしている。

                     

                    国内で年間7万人以上が亡くなる肺がん患者の約3割はEGFR遺伝子に変異がある。

                    この変異した遺伝子によって作られるたんぱく質が、がんの増殖にかかわる。

                    「イレッサ」などの分子標的薬はこのたんぱく質の働きを抑えるが、1年ほどで耐性ができて効かなくなってしまう。

                    耐性があるがんにも効果がある「タグリッソ」が昨年承認されたが、さらに耐性ができた場合の治療法は確立されていない。

                     

                    がん研究会がん化学療法センターの研究グループは、細胞内たんぱく質を運ぶ「ゴルジ体」の働きを邪魔する人工化合物に着目し、がん細胞の増殖を防げないかと考えた。

                     

                    この化合物を人間のEGFR遺伝子が変異するタイプの肺がん細胞に加えると、がんの増殖を抑えられた。

                    さらに、タグリッソに耐性ができたがん細胞をマウスの肺に移植し、3週間後に腫瘍の大きさを調べたところ、未治療やタグリッソを投与したマウスは腫瘍が3倍になったのに、化合物を投与したマウスはほぼ変わらなかったという。

                     

                    これまでの分子標的薬の多くはがんの増殖にかかわる細胞表面のたんぱく質に作用する。

                    研究グループは「新しい仕組みの抗がん剤になる可能性がある。改良を進め、ほかのがんでも効果があるか調べていきたい」と話している。

                     

                    参考・引用

                    朝日新聞・夕刊 2017.12.28

                     

                    <参考>

                    古くて新しいゴルジ体―タンパク質の加工から細胞分裂までかかわる驚異のメカニズム―

                    http://www.kyoto-su.ac.jp/project/st/st13_06.html

                     

                    ゴルジ体によるタンパク質輸送機構

                    https://www.jstage.jst.go.jp/article/biophys/56/4/56_201/_pdf


                    乳房の予防切除

                    0

                      乳房の予防切除、選択肢に 厚労省指針、がんリスク低減 

                      遺伝性乳がんの原因となる遺伝子変異が見つかった場合に、将来がんになるリスクを減らすための予防的な乳房切除手術を「考慮してもよい」と明記した初の診療指針を、厚生労働省研究班がまとめたことが27日、分かった。

                       

                      予防切除は、米国の人気女優が手術を受けたことを2013年に公表し、話題となった。

                      国の研究班が指針を作ったことで、予防のための遺伝子検査や切除が治療の選択肢の一つとして国内に広がる可能性がある。

                       

                      日本で推計年間9万人が発症する乳がんの5〜10%は遺伝性とされ、中でもBRCA1、BRCA2という遺伝子のいずれかに変異があるために発症するケースが多い。

                       

                      指針では、この遺伝子の変異が見つかった場合の両乳房予防切除について「乳がん発症のリスクを低下させることは確実だが、死亡率改善のデータはない。細心の注意のもと、行うことを考慮してもよい」と指摘した。

                       

                      ただ、手術は医師の側から勧めるのではなく、患者自らの意思で選択することが原則とした。

                       

                      乳房を切除しても乳がんを完全に防げる保証はなく、保険適用外の自費診療となる。

                      指針では、ほかにも乳房の磁気共鳴画像装置(MRI)などの検査法があり、遺伝カウンセリングを受け、十分な説明を受けて理解した上で行う必要があると強調した。

                       

                      また30歳未満で遺伝子変異がある場合、マンモグラフィー(乳房エックス線撮影)は、被ばくによるがん発症の危険性が高まるため「推奨されない」とした。

                       

                      参考・引用

                      日経新聞 2017.10.28


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