大気汚染物質PM2.5、肺がん発生の一因か

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    大気汚染物質PM2.5、肺がん発生の一因か 海外で分析

    ・微小な粒子状の大気汚染物質「PM2.5」に暴露されると、肺がんの原因として知られる特定の遺伝子の変異が影響を受けてがんの形成が進むとみられるとの研究結果を、英国の研究チームが5日付の英科学誌ネイチャーに発表した。

    予防法の開発につながる可能性があるとしている。

     

    ・チームはEGFRという遺伝子に変異がある英国や台湾、韓国、カナダの肺がん患者ら約3万3千人を分析。

    喫煙と比べてリスクは低いものの、PM2.5の濃度が高い地域ほど肺がんの発生頻度が高い傾向を確認した。

     

    ・カナダでの追跡調査では、PM2.5を含む大気汚染物質に3年間さらされた人の肺がんの発生頻度は、汚染物質の濃度が低い場合は40%だったのに対し、高い場合は73%だった。

     

    ・ESFR遺伝子に変異のあるマウスの実験で、PM2.5が肺に入ると免疫細胞が肺へ流入し、

    「インターロイキン1β」と呼ばれる炎症性物質が放出されて細胞のがん化が加速した。     

    PM2.5にさらされている間にこの物質の働きを薬剤で阻害すると、がんの進行を妨げられたとしている。   

     

    参考・引用一部改変

    日経新聞・夕刊 2023.4.6

     

    参考

    PM2.5(微小粒子状物質)について

    https://www.city.nagoya.jp/kurashi/category/7-19-1-0-0-0-0-0-0-0.html

     

    微小粒子状物質(PM2.5)に関する情報について

    https://www.pref.aichi.jp/soshiki/mizutaiki/0000058568.html

    ・PM2.5は、粒径が2.5μm(1μm[マイクロメートル]=1/1,000mm)以下の大気中に浮遊する粒子状物質(Particulate Matter)をいう。

     

    ・粒径が非常に小さいため、肺の奥まで入りやすく、肺がん、呼吸器系への影響に加え、循環器系への影響が懸念されるといわれており、平成21年9月9日に、これまで調査している浮遊粒子状物質(粒径が10μm以下)に加えて環境基準が設定された。

     

    ・PM2.5は単一の化学物質ではなく、炭素、硝酸塩、硫酸塩、金属を主な成分とする様々な物質の混合物で、生成機構により発生源から大気中に排出された時に既に粒子となっている「一次粒子」と、排出された時は気体であったのが、大気中で化学反応を起こして粒子化する「二次生成粒子」に分類されます。

     

    ・なお、PM2.5の一次粒子と二次生成粒子の排出源は多岐にわたり、生成機構も未解明なところが多いですが、移流による影響も大きいと言われています。

     

    コメント;

     Air Dogの謳い文句は、ウイルスよりも微細な0.0146μmの粒子も除去するとのことです。


    がん患者の生存率 改善傾向

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      がん患者の生存率、5年66.2% 10年53.3% 改善傾向 国立がんセンター

      国立がん研究センターは、最新のがん生存率をまとめ、がんと診断された患者の5年生存率が66.2%、10年生存率が53.3%だったと16日付で発表した。

      生存率は改善傾向にあるという。

       

      がんの治療拠点となっている全国の医療機関のデータを解析。

      5年生存率は2014、15年にがんと診断された約94万人、10年生存率は10年に診断された約34万人を対象に算出した。

      研究チームによると、5年生存率は全てのがんで66.2%、診断時の平均年齢は68.3歳。

      男性は62.8%、女性は70.8%で、やや女性のほうが高かった。

       

      10年生存率は全てのがんで53.3%、診断時の平均年齢は67.2歳。

      男性は48.7%で、女性は59.8%。

      年代別の10年生存率は0〜14歳は79.5%、若年のAYA世代にあたる15〜39歳は79.8%だった。

       

      今回から、がんのみが死因となる場合の生存率を推定する、世界で広く使われている方法で算出した。

      過去の生存率より低い値が出る傾向にある。

      前回(21年12月公表)の全がんの10年生存率は60.2%だった。

      過去の数値も新たな算出方法で計算すると低い値になるため、治療成績が悪くなったわけではないという。

       

      今回は約8年前、約12年前に診断された人のデータで新しい治療がある現在にそのまま当てはまるものではない。

      「今回の生存率は、これまでよりも正確なデータであり、患者の治療選択や、研究や対策につなげてもらいたい」と関係者は話す。

       

                    

       

      参考・引用一部改変

      朝日新聞・朝刊 2023.3.16

       

      <関連サイト>

      がん診療連携拠点病院等院内がん登録2012年3年生存率、2009年から10年5年生存率公表

      https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2019/0808_1/index.html#:~:text=全体集計,-全がん&text=施設全体での全,47%25の割合でした%E3%80%82

       

      がんの10年生存率53.3%―国立がんセンター : 早期発見が大切!

      https://www.nippon.com/ja/japan-data/h01626/

       


      進化するがん治療 遺伝子で探る再発リスク

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        進化するがん治療 遺伝子で探る再発リスク  

        年間約16万人が発症し、日本で最も多くの人がかかる大腸がん。

        現在の標準的な治療では、手術後の再発を抑えるため抗がん剤を投与。

        患者は日々重い副作用と闘っている。

         

        抗がん剤が効かない患者が事的に分かれば、手足がしびれや後遺症などの副作用の苦しみを少しでも減らせる。

         

        こうした問題意識から国立がん研究センターと九州大は、数千人規模の研究に取り組んだ。

        手術後の大腸がん患者の血液を調べ、がん由来の遺伝子が陽性だった患者は抗がん剤で再発リスクが下がった。

        一方、陰性の患者は抗がん剤を投与してもしなくても、再発リスクに有意な差は出なかった。

        足元ではさらに検証が進むが、陰性患者への抗がん剤投与は効果がない可能性がある。  

         

        遺伝子分析から最適な治療法を探す「がんゲノム医療」では海外が先行する。   

        「今後25年でがんによる死亡率を少なくとも50%削減する。 がんを死亡宣告から治療可能な病気に変える」。

        米大統領のバイデンはそう訴える。

        野心的な目標は「がんムーンショット」計画と呼ばれる。 目標達成に向けて注目されるのが、血液検査の活用だ。  

         

        米国は、血液中の遺伝子から複数のがんを同時に調べる多がん早期検出(MCEDM)検査で優位に立つ。

        米社が実用化した「ガレリ」は50種類以上のがんを一度に検出できる。

        診断結果をもとに、早期治療や予防につなげるサイクルを広げようとし ている。  

         

        国立がん研究センターによると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性で6割強、女性は5割強に及ぶ。

        2人に1人ががんに罹患する中、日常生活と治療の両立が今まで以上に求められている。

         

        最適な治療法がいち早く見つかれば、副作用に苦しむ患者が減り生活の質は大きく改善するだけに、がんゲノム医療の普及が侍たれる。

        参考・引用一部改変 日経新聞・朝刊 2023.2.17


        がん光らせ識別する手法

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          がん光らせ識別する手法 鳥取大チーム開発

          鳥取大病院の磯本一教授(消化器内科)らのチームは19日までに、特定の波長の光を当てると発光する物質を利用して胃がんを光らせ、明確に識別する手法を開発したと発表した。

          脳腫瘍やぼうこうがんでは既に実用化されているが、胃がんでは初めてという。

          早期発見につながる。

           

          チームによると、物質は健康食品などhttps://www.tokushima-u.ac.jp/hikari/project/promotion/project04.htmlにも含まれるアミノ酸の一種で、体内に入ると、青紫色の発光ダイオード(LED)光を当てた時に赤く光る物質に変わる。

          がん細胞に集積する特性がある。

          通常の内視鏡検査で1つの腫瘍が見つかっていた胃がん患者をこの手法で検査すると、他に2つの腫瘍を見つけることができた。

           

          がんになる前の5ミリ以下の小さな病変を見つけることもできた。個人の経験や能力に依存しない正確な診断が可能になるという。

          磯本教授は記者会見で「胃がんは日本人に非常に多いがん。新しい診断方法ができた意義は大きい」と話した。

           

          参考・引用一部改変

          日経新聞・朝刊 2022.5.19

           

           

          関連サイト

          特殊光を用いたがんの新しい内視鏡診断と光治療法の開発

          https://www.tokushima-u.ac.jp/hikari/project/promotion/project04.html

           

          LEDが照らし出す癌細胞撲滅への道

          https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/07/led.php

           

           


          日本人の膵臓がん、特有の遺伝子発見

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            日本人の膵臓がん、特有の遺伝子発見

            大阪大学の谷内田真一教授らは日本人の家族性膵臓(すいぞう)がんの患者から病気の発症に関連する遺伝子を発見した。これまで欧米の患者からは見つかっていたが、日本人に特有の遺伝子は初めて。膵臓がんは発見が難しく、身内に患者がいる人が定期検診を受ければ早期発見につながると期待される。

             

            日本人の膵臓がん患者のうち、身内に患者がいる家族性が5〜10%を占める。研究チームが家族性の患者81人を対象に遺伝子を調べたところ、約20%の患者から共通する遺伝子の変異が見つかった。

            欧米の患者で報告がある遺伝子に加えて、日本人に特有の遺伝子も新たに見つかった。

             

            国内で新規の膵臓がん患者は年間約4万人。

            5年生存率は10%未満で年間約3万4千人が亡くなる。

            米国の報告では身内に膵臓がんの患者がいると発症率は5〜10倍。

            定期検診などによる早期発見が大切で、遺伝子が特定できれば検査の効果が上がりそうだ。

             

            日経新聞・朝刊 2020.8.24


            重粒子線 保険適用に

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              重粒子線 保険適用に

              前立腺がんは高齢化や食生活の欧米化で増加傾向にあり、PSA(腫瘍マーカー)検査の普及で早期発見も多い。

              国立がん研究センター(東京・中央)が8月に発表した最新の3年生存率は99.2%、5年生存率は98.6%といずれも高く、適切に対処すれば、がんの進行よりも先に寿命を全うすることも少なくない。

               

              2018年4月には全額自己負担の先進医療だった重粒子線や陽子線を使った放射線治療が健康保険の適用対象となった。

              大規模装置が必要なため、全国でも実施施設は約20カ所に限られるが、新たな選択肢として注目されている。

               

              新薬も相次いでいる。

              ホルモン抑制の新薬として14年に「イクスタンジ」「ザイティガ」が登場したほか、19年には「アーリーダ」も販売された。

              16年発売の「ゾーフィゴ」は放射性物質を含む新薬で、骨に転移がある患者が対象になる。

               

              参考・引用一部改変

              日経新聞・朝刊 2019.10.28

               


              AYA世代がん患者

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              AYA世代がん患者、2年で5万7千人…女性が男性の3.5倍

              国立がん研究センターと国立成育医療研究センターは、2016〜17年の2年間に、がん治療を始めた15〜39歳のAYA(思春期・若年成人)世代の患者が、5万7788人だったと発表した。

              20歳以降から女性が増加し、AYA世代全体では女性が4万4946人で、男性(1万2842人)の3.5倍に達した。

               

              両センターは、がん診療連携拠点病院など全国の844専門医療機関で16年1月〜17年12月に治療を始めた患者について、40歳未満のデータを解析した。

               

              年齢層別にみると、15〜19歳は男性がわずかに多いが、20歳以降では女性が大きく上回っていた。

              14歳以下の小児がん患者は4513人だった。

               

              AYA =Adolescent and Young Adult

               

              参考・引用

              読売新聞 2019.10.18

               

              <コメント>

              20歳以降で女性に多いのは女性特有のがんが増えることが考えられますが、その点についての考察がありません。

              また、14歳以下の小児がん患者の性差の検討は、されていないようです。

               

              2019.10.21補筆

              日経新聞 2019.1018の記事から追加しました。

              ・全世代では男性患者の方が多く、AYA世代では性別の割合が逆転している。

              20〜39歳で女性の子宮頸がんなどが急増するためという。

               

              ・小児がん患者のうち女性は44.6%と全年齢の割合(43.9%)と同水準だったが、AYA世代では女性が75.9%を占めた。

              年代別に見ると、19歳以下は女性は5割以下だが、20〜24歳で6割を超え、25歳以降は8割前後となる。

               

              ・20歳以降の女性に子宮頸がんや乳がんが急増する傾向にある。

              特に子宮頸がんは、今回の分析で明確に分類ができたものだけでも1万9533例に上った。

               

              ・また、小児がんについて医療機関ごとの治療実績を詳しく分析すると、実績の少ない医療機関で治療が難しい希少がんを担当している実態も浮かび上がった。

               

              ・2年間の小児がんの初回治療が1〜3例にとどまる146施設の202症例を分析したところ、うち最多の87例が脳腫瘍だった。

              脳腫瘍は発達への影響も大きく、小児がんの専門医でなければ診療が難しい。

               

              関連サイト

              年齢別のがん患者数 男女差

              https://wordpress.com/post/aobazuku.wordpress.com/647


              がんゲノム 呼び方 なくなるかも?

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                がんゲノム 呼び方 なくなるかも?

                肺がん、胃がん、乳がんといった呼び方がなくなる日が来るかもしれない。

                 

                発生した臓器ごとに分類されてきたがんの治療法は、がん細胞の遺伝子変異を網羅的に調べ、個々人に最適な治療法を探る「ゲノム医療」の登場で、大きく変わろうとしている。

                 

                1980年代以降、EGFRやALKなどのがんを引き起こす遺伝子変異を標的にした「分子標的治療薬」の開発が進展。

                一つの遺伝子変異が、様々な臓器のがんになることもわかってきた。

                メカニズム解明が進み、発がん原因である遺伝子の変異をターゲットにした治療に変わりつつある。

                 

                患者会にも変化が起きている。

                欧米では、遺伝子変異ごとの患者会が続々とできている。

                ROS1遺伝子の変異を持つ患者らが集まる会では、自分たちd「ROS1ders(ロスワンダーズ)」と呼んでいるという。

                日本でもこの変異を持つがん患者が情報交換をし始めた。

                その1人は言う。

                「同じ肺がんでも遺伝子変異により治療法は異なる。同じ遺伝子変

                異のある患者同士のほうが共通の話題がある」

                 

                参考・引用一部改変

                朝日新聞・朝刊 2019.1.16


                がん免疫薬の効果 少量の血液で予測

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                  がん免疫薬の効果 少量の血液で予測

                  大阪大の研究グループは「オプジーボ」に代表されるがん免疫薬の効果を少量の血液で予測する技術を開発した。

                  がん細胞を攻撃するT細胞の働きを測定する。

                  治療前にT細胞の働きが活発だと、がん免疫薬による効果があることが確かめられた。

                   

                  成果は(2019年2月)22日の英科学誌「サイエンティフィックリポーツ」電子版に発表された。

                   

                  研究グループは、T細胞とがん細胞の両方に結合する分子を使って働きを確かめた。

                  肺がん患者計6人の血液を調べた。

                  血液中にあるT細胞ががん細胞を攻撃した際にできる損傷の度合いを測定することにより、がん免疫薬の治療効果を予測できるという。

                  患者から採取する血液は少量でよく、負担が少ない。

                  がん免疫薬は劇的に効果が出る一方、投与した2〜3割程度の患者しか効果がない課題がある。

                  関係者は「あらかじめがん免疫薬が効くかどうかを把握することができるため、患者にとって最適な治療選択につながる」と話している。

                   

                  参考・一部引用

                  日経新聞・朝刊 2019.2.23

                   


                  iPSでがん治療 千葉大など 「頭頸部」患者治験へ 

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                    iPSでがん治療 千葉大など 「頭頸部」患者治験へ 

                    理化学研究所と千葉大学付属病院は2019年にも、iPS細胞からがんを攻撃する免疫細胞を作り、顔から首にかけてできるがんを治療する臨床試験(治験)を始める。免疫を活性化させることでがんの縮小を目指しており、公的保険の適用を見据えている。

                    治験は医師主導で手掛ける。対象となるのは鼻や口、舌、顎、のど、耳などにできるがんの総称である「頭頸部がん」。国内では、がん患者全体の約5%を占める。

                     

                    早ければ今年秋にも治験計画を国に届け出る。

                    計画では、他人のiPS細胞からナチュラルキラーT細胞(NKT細胞)という免疫細胞を大量に作り、患部付近に注入する。

                    NKT細胞はがん細胞を攻撃するだけでなく、他の免疫細胞を活性化させて攻撃力を高める働きがある。

                     

                    治験は、がんが再発して標準的な治療法では効果が見込めない患者3人で実施する。

                    iPS細胞から作ったNKT細胞をまず3000万個注入、副作用などを勘案しながら計3回投与し、安全性や効果などを確かめる。

                     

                    NKT細胞は血液1〜10ミリリットルの中に1個ほどしかない。

                    理研では、無限に増やせるiPS細胞からNKT細胞を大量に作る手法を開発。

                    マウスを使った実験で、がんの増殖を抑えるなどの効果を確認した。

                     

                    参考・引用一部改変

                    日経新聞・朝刊 2019.1.11


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