大腸がん発症に関わる仕組み解明

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    = 大腸がん発症に関わる仕組み解明 新たな治療法に期待も =

    ・慶応大先端生命科学研究所の曽我朋義教授らのチームは、大腸がんの発症に関わる代謝の仕組みを解明した。

    大腸がんの予防や治療法の開発につながる可能性がある。

     

    ・がん細胞は正常な細胞とは異なる代謝で、生存に必要なエネルギーをつくり出していることは知られていたが、仕組みはよくわかっていなかった。

    チームは、香川大学病院の大腸がん患者275人からがん組織と正常な組織を採取し、代謝物の濃度を測定。

    遺伝子解析などで分析した。

     

    ・その結果、大腸がんの代謝は良性腫瘍の段階から変化していることがわかった。

    また、大腸がん組織に多く現れるMYCと呼ばれるがん遺伝子を抑制すると、がん細胞の増殖が低下することを確認した。

    (米国科学アカデミー紀要・電子版に掲載)

     

     

    100年来の謎、大腸がんの代謝が変化する仕組みを解明

    http://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1709/14/news032.html

    ・慶應義塾大学は、100年来の謎だった、がんの代謝を制御する因子を初めて明らかにした。

     

    ・大腸がんの代謝に関わるのはがん遺伝子MYCであり、MYCとMYCが制御する代謝酵素遺伝子の発現を抑制することで、大腸がん細胞の増殖も抑制された。


    Sweet病

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      Sweet病

      別名 急性熱性好中球性皮膚病: acute febrile neutrophilic dermatosis

      発熱・有痛性隆起性紅斑ないし結節・好中球増加を特徴とする疾患。

      臨床所見のみではBehçet病との鑑別が困難とされる。

       

      1964年にR.D.Sweetによりはじめて報告された疾患概念。

         

      1)発熱

      2)好中球増加を主とする末梢血白血球増加

      3)顔面,頚部,四肢に好発する有痛性隆起性紅斑ないし結節

      4)病理組織学的に真皮に緻密な好中球浸潤がみられる

      の4つの特徴を待つ疾患である。

       

      本疾患は,連鎖球菌などの細菌、ウイルス、薬物など何らかの因子に対する非特異的過敏反応によって発症すると考えられている。

      合併症としては、癌、白血病などの悪性疾患、慢性関節リウマチ、SLEなどの自己免疫疾患の報告があり,これらの基礎疾患そのものが原因となって個体の反応性に変化を生じる

      結果、種々の抗原に対し過敏状態となり本疾患を発疾するとの見解もある。

       

      本疾患はBehçet病と類似する点が多く両疾患の関連が問題となり、本疾患はBehçet病の一亜型または急性期の病型とする見解もあ。

      しかし,本疾患では,一道既にBehçet病病の診断基準を満足することがあっても皮膚病変の消退している時期に他の症状が反復出現することはなく,鑑別には長期的観察が必要と考えられる。

       

      本疾患は病因などに不明な点が多く,診断基準も確立されていない。

       

      参考・引用

      日内会誌 第86巻 第2号 H9.2.10


      不足地域で一定期間勤務を

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        都市部に偏る医師、不足地域で一定期間勤務を...5病院団体が提言

        ・全国自治体病院協議会など5病院団体は7日、医師が都市部に偏り、地方で不足する地域偏在問題の解消に向けた提言書を厚生労働省に提出したと発表した。

         

        ・提言書は、病院や診療所の管理者になる条件として、医師が不足する地域で一定期間勤務するよう提案。

        また、地域医療の確保に関する国の責務を明確にし、厚労省や文部科学省、総務省など関係省庁が協力して問題に取り組むため、検討の場を設置するよう求めた。

         

        ・偏在問題を巡っては、厚労省の有識者会議が年内をめどに対策をまとめる予定。

         

        参考・引用

        読売新聞 2017.9.8

         

        私的コメント

        「全国自治体病院協議会」と「日本医師会」とはどのような関係なんでしょうか。

        「全国自治体病院協議会」は間違いなく病院経営者(使用者)の団体であり、(管理職以外の)勤務医は両者ともに蚊帳の外です。

        一頃、本◯何某先生が勤務医(労働者)の団体を立ち上げていたようですがどうなったんでしょう。

        地域偏在問題は、研修医制度や専門医制度、そして(良し悪しは別として)大学医局の弱体化など厚労省の方針が原因であることは明らかです。

        そのあたりの本質的な原因を追求せず、(若い先生にとって)魅力のない地方中小病院に医者をまわせというのは虫のいい話ではないでしょうか。

        まず第一に関係省庁が真剣に地域偏在問題に取り組むべきです。

        地域偏在問題解決に新設医科大学の認可はなんの解決にもなりません。

        第一、学生そして今後の卒業生の質の担保は何らされていません。

        恐ろしい話です。

         


        乳がん転移 画像で診断

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          乳がん転移 画像で診断 手術不要、患者の負担減 

          乳がんがわきの下のリンパ節に転移しているかどうかを、手術をせず診断する手法を開発したと、大阪急性期・総合医療センター(大阪市)のチームが発表した。

           

          コンピューター断層撮影装置(CT)と磁気共鳴画像装置(MRI)を組み合わせた画像解析で分かるという。

           

          乳腺外科の主任部長によると、100%近い正診率が得られており、同センターでは既にこの手法で転移がないと判断した場合は手術をしない臨床試験を開始。

          患者の負担軽減が期待される。

           

          私的コメント;

          ここでの「手術をしない」は「腋下リンパ節郭清術をしない」という意味です。

          「乳房(部分)切除術をしない」という意味ではありません。

           

          かつて早期の乳がん患者には、転移を防ぐためにわきの下のリンパ節を全て切除する「郭清」という手術が行われたが、郭清しなくても転移しないケースがあり、手足がむくむ浮腫など後遺症の問題もあった。

           

          近年では「センチネルリンパ節」と呼ばれるリンパ節の一部を摘出して転移を調べる生検で無駄な郭清をなくす方法が取られているが、手術が必要で、同様の後遺症の恐れがあった。

           

          新手法では乳がんの摘出前に、腫瘍の近くにCT用の造影剤を注射し、リンパ管を通じてわきの下のリンパ節に取り込ませることで、センチネルリンパ節の場所をCTで特定。

          MRI用の造影剤も注射するが、がんが転移した場所には取り込まれない特性があるため、両方の画像をあわせて分析することで転移の有無を判断できる。

           

          参考・引用

          日経新聞・朝刊 2017.7.24

           


          パーキンソン病診断  血液中に役立つ物質

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            パーキンソン病診断 血液中に役立つ物質 

            順天堂大学の研究チームは、手足が震えて転倒しやすくなるなどの症状が出るパーキンソン病について、早期診断に役立つ物質を患者の血液から見つけた。

            血液検査で発症前に診断できれば、治療を早めて進行を遅らせられる。島津製作所グループの島津テクノリサーチ(京都市)と実用化を目指す。

             

            見つけたのは「長鎖アシルカルニチン」と呼ぶ物質で、骨格を動かす筋肉の働きと関係する。

            40〜80歳の患者約250人と健康な約80人の血液を採取し、血漿に含まれる成分を分析した。

            早期の患者で濃度が低下していた。

             

            パーキンソン病は脳の内部で神経伝達物質ドーパミンを作る細胞が減って運動神経を調節できなくなる。

            50歳以上に多く、60歳以上では100人に1人が患うとされる。

            発症する5年以上前から、骨格を動かす筋肉の低下が始まることがわかっている。  

             

            参考・引用

            日経新聞・朝刊 2017.8.28


            抗がん剤の効果 微粒子で事前予測

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              抗がん剤の効果 微粒子で事前予測

              東北大学の研究チームはコニカミ入ルタと共同で、分子標的薬と呼ぶ抗がん剤の効果を投薬前に精度よく予測する手法を開発した。

              がん細胞を攻撃する際に標的となるたんぱく質に、光を出す微粒子をくっつけて顕微鏡で観察。

              たんぱく質の量から効果を割り出す。

              治療薬の適切な選択につながるとみている。

               

              微粒子は蛍光色素を大量に含んでおり、従来の方法に比べて300倍以上の感度で目的のたんぱく質の量を正確に測定できる。

              乳がん患者から切除した組織で試すと、がん細胞の表面にある「HER2」と呼ぶたんぱく質と結合するようにした。

              HER2の量がわかり、分子標的薬、「ハーセプチン」の効果を予測できたという。

               

              微粒子がくっつくたんぱく質を変えれば、他のがんにも使える。

              従来の方法は蛍光が弱いため、たんぱく質の量を正確に見積もることはむずかしかった。

               

              参考・引用

              日経新聞・朝刊 2017.8.28

               


              脳内物質オレキシンと「敗血症性ショック」

              0

                ・睡眠や目覚めにかかわる脳内物質オレキシンが、細菌感染で毒素が全身に回って重篤な状態に陥る「敗血症性ショック」の治療薬になる可能性があるとする研究成果を、筑波大の柳沢正史教授らのチームが発表した。

                マウスの実験で生存率が大幅に改善したという。

                 

                敗血症性ショックは治療法が確立しておらず、多臓器不全などを起こして死亡する危険性が高い。

                研究チームは、敗血症性ショックを起こす毒素を投与したマウスに、オレキシンか生理食塩水を24時間かけて背中に皮下注射して経過を観察。

                毒素投与の30分前から予防的に注射を始めたグループでは、5日後の生存率がオレキシンでは90%で、生理食塩水の30%を大きく上回った。毒素投与の30分後から始めたグループはオレキシンが50%で、生理食塩水は10%だった。

                 

                ・皮下注射したオレキシンは通常、脳内に届かない。

                だが、研究チームが調べたところ、敗血症性ショックの状態ではオレキシンは脳を守る「血液脳関門」を通過して脳内に届いていた。

                 

                ・研究チームは、オレキシンが脳内で免疫や体温調節にかかわる中枢神経の働きを活発化させることで、全身で炎症物質の濃度が下がり、体温や血圧の低下といったショック症状の改善につながったとみている。

                 

                既存の治療法との相乗効果が期待できるため、作用のメカニズムの解明が待たれる。

                 

                参考・引用

                朝日新聞・朝刊 2017.3.2


                思春期特発性側湾症の遺伝子

                0

                  重症化に関与する遺伝子=背骨曲がる難病、予測法期待−理研など

                  ・背骨が10歳以降に横に曲がる難病「思春期特発性側湾症(AIS)」について、患者のDNA解析で重症化に関連する遺伝子を発見したと、理化学研究所と慶応大医学部の研究チームが発表した。

                   

                  AISは遺伝要因と環境要因の相互作用で起きる。

                  発症の仕組みを解明するほか、進行予測法や予防・治療法を開発する手掛かりにもなるという。

                  論文は英科学誌ヒューマン・モレキュラー・ジェネティクスに掲載された。

                   

                  この遺伝子「MIR4300HG」からは、他の遺伝子の働きを調節する短いリボ核酸(RNA)「マイクロRNA」が生み出され、量が少ないと背骨の曲がりが進むとみられる。

                  側湾症にマイクロRNAが関与していることが分かったのは初めて。

                   

                  解析対象は日本人の患者約2750人。背骨の曲がりが進行したグループと進行しなかったグループに分け、DNA配列に違いがある遺伝子を調べた。

                   

                  参考・引用

                  日経新聞・夕刊 2017.8.28


                  ヒトiPS由来の心筋細胞、薬の毒性評価に有用

                  0

                    ヒトiPS由来の心筋細胞、薬の毒性評価に有用 

                    ・国立医薬品食品衛生研究所の研究チームは新薬候補物質の毒性を事前に調べる研究に、ヒトiPS細胞から作った心臓の細胞が

                       有用だと確認した。

                     細胞の拍動や薬剤に対する反応などが、約5000人の心電図から得られた特性とほぼ一致した。

                     新薬開発の効率化やコスト低減などに役立つ成果で、米オンライン科学誌プロスワンに7日掲載される。

                     

                    ・新薬候補は人に投与した際に致死性の不整脈などを起こさないか、事前に詳しく調べる必要がある。

                     現在は動物実験などで調べている物質の毒性をiPS細胞を使ってより正確に確認できれば、臨床試験などに進んでから開発

                     を中止するケースが減る。

                     創薬の成功率も高まる。

                     

                    ・研究チームはヒトiPS細胞から心筋細胞を作り、拍動や電気的な活動、薬剤を振りかけた際の変化などを観察した。

                     その結果、米国で心電図から得られたデータとほぼ一致したという。

                     

                    ・ヒトiPS細胞から作った心筋細胞で毒性を評価する手法は有望とされ研究開発が進んでいる。

                     科学的に有用だと示したのは初めてという。

                     

                    参考・引用

                    日経新聞・朝刊 2016.12.7


                    がん検診7道県で不備

                    0

                      がん検診7道県で不備 事後評価実施せず、総務省調べ 

                      総務省は30日、がん検診の精度を保つため都道府県が実施する事後評価について、17都道府県を抽出して2012〜14年度の状況を調査したところ、約4割に当たる7道県で不備が見つかったと発表した。

                      北海道は評価自体をしておらず、精度の低下を防げなかった疑いがあるという。

                      青森、埼玉、愛媛、福岡、長崎は主な四つの評価項目の一部が未実施だった。

                      香川は望ましいとされる毎年度の評価をしていなかった。

                       

                      抽出調査の対象外だった30府県でも不備がある可能性があり、総務省は「がん検診の質が十分に確保されていない状況がみられる」として、所管する厚生労働省に改善を勧告した。

                       

                      北海道のある医療機関では、12、13年度に胃がん検診を受けた後、精密検査が必要とされた人の割合がいずれも30%を超え、適切とされる値(11.0%以下)の約3倍に上った。

                      総務省は「多くの異常のない人が、がんと疑われたと考えられる」と指摘。

                      逆に、がんがあるのに見逃したと疑われる例は見つからなかったという。

                       

                      事後評価は07年施行のがん対策基本法で推進が定められた。

                      都道府県は

                      (1)受診率やがん発見率など国が設定した指標のモニタリング

                      (2)外部の有識者協議会による評価

                      (3)評価結果の公表

                      (4)検診の実施主体となる市町村への指導

                      ――などにより、検診結果を検証するよう求められている。

                       

                      総務省によると、北海道は4項目とも未実施だった。

                      埼玉は協議会の評価を受けておらず、結果も未公表。

                      青森、愛媛は評価結果を公表せず、福岡、長崎は市町村に必要な指導をしていなかった。検診は胃がん、肺がんなど5種類あるが、香川は毎年度一部の評価しかしておらず、対応にばらつきがあった。

                       

                      北海道の担当者は「道の役割や評価方法が分からなかった。今後は適切に対応していく」と釈明している。

                       

                      参考・引用

                      日経新聞・夕刊  2016.9.30

                       

                      私的コメント

                      ・総務省が厚労省に改善を勧告・・・総務省がどういうことを行っている省なのかよくわかりません。

                      ・「多くの異常のない人が、がんと疑われたが、逆にがんがあるのに見逃したと疑われる例は見つからなかった」・・・それはそれでいいのではないかと思います。

                       


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