早産予防薬で子にぜんそく

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    早産予防薬で子にぜんそく 長期間の使用に注意 

    国立成育医療研究センターは14日までに、早産予防の目的で使われる子宮収縮抑制剤「塩酸リトドリン」を妊婦に投与すると、生まれた子供が5歳になった時にぜんそくになるリスクが高まるとの研究結果を発表した。

     

    同センターは「塩酸リトドリンは、新生児死亡の大きな要因である早産予防のための有効な薬だが、使用が長期にわたる場合は注意すべきだ」と指摘している。

     

    同研究チームは、妊娠時に塩酸リトドリンを投与された94人と、投与されなかった1064人を比較。薬を使用した場合、子供が5歳になった時のぜんそくの有症率が13.8%だったのに対し、使わなかった場合は9.2%と差が出た。

     

    さらに詳しく調べると、投与日数が20日以上と長い場合や累積使用量が1.6グラム以上と多いグループで有症率が高いことが分かった。

     

    ぜんそくは就学後に自然治癒することも多いため、同センターは、さらに長期間、薬とぜんそくの関連を調べる必要があるとしている。

     

    参考・引用

    日経新聞・夕刊 017.10.14


    飼い犬からマダニ感染症

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      飼い犬からマダニ感染症 世界初確認、徳島の男性

      https://news2.medy-id.jp/news/detail/118833?d=3ev3A8hv3G40M2545995&utm_campaign=mail&utm_medium=mail&utm_source=201710111800

      徳島県は(2017年10月)10日、マダニが媒介するウイルス感染症「重症熱性血小板減少症候群(SFTS)」に、県内の40代男性が飼い犬から感染したと発表した。

      厚生労働省は、犬からの感染確認は世界初としている。

       

      男性は発熱や下痢、嘔吐(おうと)、犬には発熱や軟便などの症状が出たが、いずれも回復している。

       

      6月初旬、犬が体調不良となり動物病院を受診し、同下旬にSFTSと診断された。

      男性も6月中旬、体調不良となっていた。

      犬の診断結果を受け、男性の血液を調べた結果、感染していたことが9月下旬に判明した。

       

      男性にはマダニにかまれた痕がなかったが、9月初旬に採取した血液から、数カ月以内にSFTSウイルスに感染したことを示す抗体が検出されたため、犬から感染したと判断した。

      犬に直接触れて世話をしており、度々手をなめられていた。

      口や皮膚の傷などを通じて感染した可能性が高いという。

       

      犬は主に室内で飼育しており、散歩で外に出た際にSFTSに感染したとみられる。

      県によると、犬のSFTS発症を確認したのは国内初。

       

      SFTSを巡っては、2013年に国内初の患者が確認された後、これまで西日本を中心に約300人の感染が報告され、今年は約70人と最多。

      7月には野良猫にかまれた後に発症し、死亡した例も報告された。

       

      厚労省は「体調が悪い動物との接触や、餌の口移しなどペットに対する過剰接触は控えてほしい」と呼び掛けている。

       

       

      <私的コメント>

      動物病院での診断が素晴らしく、そのことが飼い主のマダニ感染症の診断もついたという美談だと思います。

      「男性の血液を調べた」のが動物病院だったのか医療機関なのかは、この記事からは読み取れません。

      そもそも、動物病院で人間の採血ができるのかも正直言って分かりません。

       


      COPD患者へのスタチン使用

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        COPD患者、スタチン使用で全死亡が減少

        https://medical-tribune.co.jp/news/2017/1004510965/

        慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者のスタチン使用は全死亡の減少につながる可能性があると、カナダのグループがChest(2017; 152: 486-493)に発表した。

         

        COPD患者は心血管疾患の合併率が高く、スタチンの処方率が高い。

        同グループは、カナダ・ブリティッシュコロンビア州の集団管理データを用いて、COPD患者のスタチン使用と死亡との関係を検討した。

        スタチンの使用についてはCOPD診断後の1年間に確認した。

        主要評価項目はスタチン使用確認後1年間の全死亡、副次評価項目は肺関連死亡とした。

         

        登録基準を満たしたCOPD患者は3万9,678例で、うち7,775例(19.6%)が使用確認期間中に少なくとも1種類のスタチンの処方を受けていた。

        使用確認後1年間の全死亡は1,446例だった。

         

        多変量解析の結果、スタチン使用群の推定全死亡ハザード比(HR)は0.79で、21%のリスク低下が示唆された。

        肺関連死亡のHRは0.55であった。

         

        <私的コメント>

        「全死亡の減少」といわれても今ひとつピンと来ません。

        対象がCOPD患者ではなく(少なくともスタチンを使用する理由がある)スタチン使用者全体での(スタチン非使用者)との比較、つまりスタチン使用により全死亡がどれだけ減少するかというスタンダードがないとCOPD患者で特に有効性が高いという結論にはなりません。

        肺関連死亡も減少することは興味深いことですが、そのメカニズムについては考察されているのでしょうか。

         


        再生医療で肝硬変治療

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          ロート製薬、再生医療で肝硬変治療 新潟大と治験開始 

          ロート製薬は27日、肝硬変治療用の再生医療製品の臨床試験(治験)を始めると発表した。

          他人の体から手術の際などに取りだした脂肪の中にある特殊な細胞を培養し、患者に注射する。肝硬変は肝臓の組織が繊維状になって硬くなる疾患で、これまで有効な治療法が少なかった。

          新潟大学と組んで実施し、2020年度の承認を目指す。

           

          C型肝炎や肝硬変の患者を対象に、新潟大学医歯学総合病院で治験を始める。

          18年12月までをめどに15人を目標として治験を実施する。

           

          脂肪に含まれる「幹細胞」と呼ぶ特殊な細胞を用いる。

          他人の脂肪から幹細胞を採取して培養し、患者の静脈に注射して肝臓へ届ける。

          幹細胞が出す物質により、繊維状に硬くなった肝臓組織の再生を促す。

           

          国内には肝硬変の患者が40万人程度いるとみられる。

          症状が進行した患者に対しては肝移植などを施すが、肝硬変の有効な治療法は少なかった。

           

          参考・引用

          日経新聞・朝刊 2017.7.28


          大腸がん発症に関わる仕組み解明

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            = 大腸がん発症に関わる仕組み解明 新たな治療法に期待も =

            ・慶応大先端生命科学研究所の曽我朋義教授らのチームは、大腸がんの発症に関わる代謝の仕組みを解明した。

            大腸がんの予防や治療法の開発につながる可能性がある。

             

            ・がん細胞は正常な細胞とは異なる代謝で、生存に必要なエネルギーをつくり出していることは知られていたが、仕組みはよくわかっていなかった。

            チームは、香川大学病院の大腸がん患者275人からがん組織と正常な組織を採取し、代謝物の濃度を測定。

            遺伝子解析などで分析した。

             

            ・その結果、大腸がんの代謝は良性腫瘍の段階から変化していることがわかった。

            また、大腸がん組織に多く現れるMYCと呼ばれるがん遺伝子を抑制すると、がん細胞の増殖が低下することを確認した。

            (米国科学アカデミー紀要・電子版に掲載)

             

             

            100年来の謎、大腸がんの代謝が変化する仕組みを解明

            http://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/1709/14/news032.html

            ・慶應義塾大学は、100年来の謎だった、がんの代謝を制御する因子を初めて明らかにした。

             

            ・大腸がんの代謝に関わるのはがん遺伝子MYCであり、MYCとMYCが制御する代謝酵素遺伝子の発現を抑制することで、大腸がん細胞の増殖も抑制された。


            Sweet病

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              Sweet病

              別名 急性熱性好中球性皮膚病: acute febrile neutrophilic dermatosis

              発熱・有痛性隆起性紅斑ないし結節・好中球増加を特徴とする疾患。

              臨床所見のみではBehçet病との鑑別が困難とされる。

               

              1964年にR.D.Sweetによりはじめて報告された疾患概念。

                 

              1)発熱

              2)好中球増加を主とする末梢血白血球増加

              3)顔面,頚部,四肢に好発する有痛性隆起性紅斑ないし結節

              4)病理組織学的に真皮に緻密な好中球浸潤がみられる

              の4つの特徴を待つ疾患である。

               

              本疾患は,連鎖球菌などの細菌、ウイルス、薬物など何らかの因子に対する非特異的過敏反応によって発症すると考えられている。

              合併症としては、癌、白血病などの悪性疾患、慢性関節リウマチ、SLEなどの自己免疫疾患の報告があり,これらの基礎疾患そのものが原因となって個体の反応性に変化を生じる

              結果、種々の抗原に対し過敏状態となり本疾患を発疾するとの見解もある。

               

              本疾患はBehçet病と類似する点が多く両疾患の関連が問題となり、本疾患はBehçet病の一亜型または急性期の病型とする見解もあ。

              しかし,本疾患では,一道既にBehçet病病の診断基準を満足することがあっても皮膚病変の消退している時期に他の症状が反復出現することはなく,鑑別には長期的観察が必要と考えられる。

               

              本疾患は病因などに不明な点が多く,診断基準も確立されていない。

               

              参考・引用

              日内会誌 第86巻 第2号 H9.2.10


              不足地域で一定期間勤務を

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                都市部に偏る医師、不足地域で一定期間勤務を...5病院団体が提言

                ・全国自治体病院協議会など5病院団体は7日、医師が都市部に偏り、地方で不足する地域偏在問題の解消に向けた提言書を厚生労働省に提出したと発表した。

                 

                ・提言書は、病院や診療所の管理者になる条件として、医師が不足する地域で一定期間勤務するよう提案。

                また、地域医療の確保に関する国の責務を明確にし、厚労省や文部科学省、総務省など関係省庁が協力して問題に取り組むため、検討の場を設置するよう求めた。

                 

                ・偏在問題を巡っては、厚労省の有識者会議が年内をめどに対策をまとめる予定。

                 

                参考・引用

                読売新聞 2017.9.8

                 

                私的コメント

                「全国自治体病院協議会」と「日本医師会」とはどのような関係なんでしょうか。

                「全国自治体病院協議会」は間違いなく病院経営者(使用者)の団体であり、(管理職以外の)勤務医は両者ともに蚊帳の外です。

                一頃、本◯何某先生が勤務医(労働者)の団体を立ち上げていたようですがどうなったんでしょう。

                地域偏在問題は、研修医制度や専門医制度、そして(良し悪しは別として)大学医局の弱体化など厚労省の方針が原因であることは明らかです。

                そのあたりの本質的な原因を追求せず、(若い先生にとって)魅力のない地方中小病院に医者をまわせというのは虫のいい話ではないでしょうか。

                まず第一に関係省庁が真剣に地域偏在問題に取り組むべきです。

                地域偏在問題解決に新設医科大学の認可はなんの解決にもなりません。

                第一、学生そして今後の卒業生の質の担保は何らされていません。

                恐ろしい話です。

                 


                乳がん転移 画像で診断

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                  乳がん転移 画像で診断 手術不要、患者の負担減 

                  乳がんがわきの下のリンパ節に転移しているかどうかを、手術をせず診断する手法を開発したと、大阪急性期・総合医療センター(大阪市)のチームが発表した。

                   

                  コンピューター断層撮影装置(CT)と磁気共鳴画像装置(MRI)を組み合わせた画像解析で分かるという。

                   

                  乳腺外科の主任部長によると、100%近い正診率が得られており、同センターでは既にこの手法で転移がないと判断した場合は手術をしない臨床試験を開始。

                  患者の負担軽減が期待される。

                   

                  私的コメント;

                  ここでの「手術をしない」は「腋下リンパ節郭清術をしない」という意味です。

                  「乳房(部分)切除術をしない」という意味ではありません。

                   

                  かつて早期の乳がん患者には、転移を防ぐためにわきの下のリンパ節を全て切除する「郭清」という手術が行われたが、郭清しなくても転移しないケースがあり、手足がむくむ浮腫など後遺症の問題もあった。

                   

                  近年では「センチネルリンパ節」と呼ばれるリンパ節の一部を摘出して転移を調べる生検で無駄な郭清をなくす方法が取られているが、手術が必要で、同様の後遺症の恐れがあった。

                   

                  新手法では乳がんの摘出前に、腫瘍の近くにCT用の造影剤を注射し、リンパ管を通じてわきの下のリンパ節に取り込ませることで、センチネルリンパ節の場所をCTで特定。

                  MRI用の造影剤も注射するが、がんが転移した場所には取り込まれない特性があるため、両方の画像をあわせて分析することで転移の有無を判断できる。

                   

                  参考・引用

                  日経新聞・朝刊 2017.7.24

                   


                  パーキンソン病診断  血液中に役立つ物質

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                    パーキンソン病診断 血液中に役立つ物質 

                    順天堂大学の研究チームは、手足が震えて転倒しやすくなるなどの症状が出るパーキンソン病について、早期診断に役立つ物質を患者の血液から見つけた。

                    血液検査で発症前に診断できれば、治療を早めて進行を遅らせられる。島津製作所グループの島津テクノリサーチ(京都市)と実用化を目指す。

                     

                    見つけたのは「長鎖アシルカルニチン」と呼ぶ物質で、骨格を動かす筋肉の働きと関係する。

                    40〜80歳の患者約250人と健康な約80人の血液を採取し、血漿に含まれる成分を分析した。

                    早期の患者で濃度が低下していた。

                     

                    パーキンソン病は脳の内部で神経伝達物質ドーパミンを作る細胞が減って運動神経を調節できなくなる。

                    50歳以上に多く、60歳以上では100人に1人が患うとされる。

                    発症する5年以上前から、骨格を動かす筋肉の低下が始まることがわかっている。  

                     

                    参考・引用

                    日経新聞・朝刊 2017.8.28


                    抗がん剤の効果 微粒子で事前予測

                    0

                      抗がん剤の効果 微粒子で事前予測

                      東北大学の研究チームはコニカミ入ルタと共同で、分子標的薬と呼ぶ抗がん剤の効果を投薬前に精度よく予測する手法を開発した。

                      がん細胞を攻撃する際に標的となるたんぱく質に、光を出す微粒子をくっつけて顕微鏡で観察。

                      たんぱく質の量から効果を割り出す。

                      治療薬の適切な選択につながるとみている。

                       

                      微粒子は蛍光色素を大量に含んでおり、従来の方法に比べて300倍以上の感度で目的のたんぱく質の量を正確に測定できる。

                      乳がん患者から切除した組織で試すと、がん細胞の表面にある「HER2」と呼ぶたんぱく質と結合するようにした。

                      HER2の量がわかり、分子標的薬、「ハーセプチン」の効果を予測できたという。

                       

                      微粒子がくっつくたんぱく質を変えれば、他のがんにも使える。

                      従来の方法は蛍光が弱いため、たんぱく質の量を正確に見積もることはむずかしかった。

                       

                      参考・引用

                      日経新聞・朝刊 2017.8.28

                       


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