がん検診7道県で不備

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    がん検診7道県で不備 事後評価実施せず、総務省調べ 

    総務省は30日、がん検診の精度を保つため都道府県が実施する事後評価について、17都道府県を抽出して2012〜14年度の状況を調査したところ、約4割に当たる7道県で不備が見つかったと発表した。

    北海道は評価自体をしておらず、精度の低下を防げなかった疑いがあるという。

    青森、埼玉、愛媛、福岡、長崎は主な四つの評価項目の一部が未実施だった。

    香川は望ましいとされる毎年度の評価をしていなかった。

     

    抽出調査の対象外だった30府県でも不備がある可能性があり、総務省は「がん検診の質が十分に確保されていない状況がみられる」として、所管する厚生労働省に改善を勧告した。

     

    北海道のある医療機関では、12、13年度に胃がん検診を受けた後、精密検査が必要とされた人の割合がいずれも30%を超え、適切とされる値(11.0%以下)の約3倍に上った。

    総務省は「多くの異常のない人が、がんと疑われたと考えられる」と指摘。

    逆に、がんがあるのに見逃したと疑われる例は見つからなかったという。

     

    事後評価は07年施行のがん対策基本法で推進が定められた。

    都道府県は

    (1)受診率やがん発見率など国が設定した指標のモニタリング

    (2)外部の有識者協議会による評価

    (3)評価結果の公表

    (4)検診の実施主体となる市町村への指導

    ――などにより、検診結果を検証するよう求められている。

     

    総務省によると、北海道は4項目とも未実施だった。

    埼玉は協議会の評価を受けておらず、結果も未公表。

    青森、愛媛は評価結果を公表せず、福岡、長崎は市町村に必要な指導をしていなかった。検診は胃がん、肺がんなど5種類あるが、香川は毎年度一部の評価しかしておらず、対応にばらつきがあった。

     

    北海道の担当者は「道の役割や評価方法が分からなかった。今後は適切に対応していく」と釈明している。

     

    参考・引用

    日経新聞・夕刊  2016.9.30

     

    私的コメント

    ・総務省が厚労省に改善を勧告・・・総務省がどういうことを行っている省なのかよくわかりません。

    ・「多くの異常のない人が、がんと疑われたが、逆にがんがあるのに見逃したと疑われる例は見つからなかった」・・・それはそれでいいのではないかと思います。

     


    副作用漏れなく報告を 厚労省

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      副作用漏れなく報告を 厚労省、医療機関向け手引 

      厚生労働省は医療機関からの薬の副作用報告が実際よりも少ないとみて、報告を促す手引を作成した。

      副作用が疑われる事例を漏れなく一元的に管理する部署や責任者の配置を求めた。

      薬局と連携し、患者のふらつきや頭痛などを確認し、副作用が原因か調べるよう促している。

      副作用の報告数を増やし、医薬品の適正使用のための対策の検討に役立てる。

       

      薬の副作用の報告は医薬品医療機器法に基づき、

      (1)製薬会社など企業が医療機関などから情報収集し医薬品医療機器総合機構(PMDA)に報告する

      (2)医師など医療関係者がPMDAに直接報告する

      ――の2つのルートがある。

       

      このうち、厚労省は医療関係者からの直接報告が少ないことを問題視している。

      2015年度でみると、企業報告は5万977件であるのに対し、医療関係者からの報告は6129件と、8.3倍の開きがあったためだ。

      厚労省は同程度あるべきだと考えている。

       

      こうした問題が起きている背景に、医療機関の報告体制が整っていないなどの課題があり、厚労省の研究班は医療機関からの報告を促そうと対応事項をまとめた手引を作成した。

      副作用が疑われる情報を一元管理する部署や責任者を置くことを求め、医療安全管理室や薬剤部などがその役目を担うのが望ましいとしている。

       

      また厚労省によると、複数の医薬品を併用する患者で副作用が起きた場合、どの医薬品が原因か特定できずに、企業に報告されないケースが見受けられるという。

      こうした問題点を解消するため、PMDAへの報告を優先することを手引で明確にした。

       

      手引は薬局との連携も強調。患者の残薬の確認などをする際、副作用についても状況確認するよう求めた。

      具体的にはふらつきや眠気、それに伴うけがなどが起きてないか聞き取り、医療機関に情報提供するよう記載している。

       

      参考・引用

      日経新聞・朝刊 2017.8.12


      製薬会社の新興国進出、後押し

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        製薬会社の新興国進出、後押し 官民で機構設置へ

        http://www.asahi.com/articles/ASK5J5QFLK5JUTFK00Y.html

        ・政府は、日本の製薬会社の新興国への進出を後押しする機構を民間と共同で立ち上げる。現地で参加企業が一緒に使える工場を新設するなどして、市場拡大を図る。

         

        ・国内の製薬市場は人口減などで長期的に縮小する可能性が高い。そのため、今後の成長が見込まれ、欧米の製薬業界の進出も相次ぐ新興国での日本企業の競争力を高める狙いがある。

         

        ・設立するのは「国際医薬協力推進機構(仮称)」。新設する工場を事業に加わる製薬会社が相乗りで利用し、稼働率を上げる。薬品の流通も一本化し、効率化を図る。医薬品の製造をめざす現地企業にも、工場利用を呼びかける方針だ。

         

        ・国内から十数社の製薬・バイオ医薬品会社が参加を予定。第1弾としてタイやベトナム、カンボジアなどでの工場建設をめざす。機構は株式会社とし、出資比率や設立時期は調整している。国ごとに数十億〜数百億円規模の事業とする。

         

         

        製薬各社が熱視線―なぜ今、アジア? 市場開拓、政府も強力に後押し

        http://answers.ten-navi.com/pharmanews/10376/

         

        製薬会社の海外進出後押し 政府、18年にも支援機構設立 

        https://textream.yahoo.co.jp/message/552018313/14dcb40deb54912bcb2ccfea26cd975a/1/2484

         

         

        (こうして血税が大企業にジャブジャブ注ぎ込まれていく)


        乳がんのリンパ節転移を画像で診断

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          乳がんのリンパ節転移を画像で診断 検査の負担軽減へ

          https://medpeer.jp/news/19636

          乳がんがリンパ節に転移しているかどうか、CTとMRIを組み合わせて画像から診断する方法を開発したと、大阪急性期・総合医療センター(大阪市)が2017年7月20日、発表した。

          検査のために患者のわきの下のリンパ節の一部を採取せずに済み、負担軽減が期待できるという。

           

          乳がんはわきのリンパ節への転移の有無が進行度の評価に重要となる。

          現在は乳房内のがん細胞が最初に転移するとされる1、2個のリンパ節を採取して調べる方法が主流だが、転移していないこともある上、腕のむくみやわきの感覚異常といった後遺症が起きる恐れがある。

           

          新たな方法では、調べるリンパ節の位置をCTで正確に特定し、造影剤を注射したうえでMRIを使って転移の有無を評価する。体内の脂肪を転移と見誤らないよう工夫し、微小な転移も正確に分かるという。

           

          乳がん患者70人についてこの方法で診断したところ、従来の方法で確認できた転移の有無の約97%を正しく診断できた。

          転移の見落としはなかった。

          6月末からは乳がん患者500人を目標に同センターで臨床試験に取り組んでいる。

          乳腺外科の主任部長は「画像でも高い精度で転移の有無を診断できた。臨床試験でいい成績が出れば、先進医療として導入したい」と話す。


          大腸がん内視鏡検査、AIで病変判別

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            大腸がん内視鏡検査、AIで病変判別 国立がんセンターなど 

            国立がん研究センターとNECは、大腸がんを検査中の内視鏡画像から病変をリアルタイムで判別する人工知能(AI)を開発した。

            腸内を撮影した画像をパソコンで高速処理し、がんやがんになる前のポリープを98%の認識率で見分ける。

            医師に匹敵する精度の高さで、その場で切除の判断に役立つ。

            人が見落とす恐れのある小さくて平らなポリープも発見できた。

            医師を支援するシステムとして数年後の実用化を目指す。

             

            国立がん研究センター中央病院で診断した約5000例の内視鏡画像などをもとに、「深層学習」と呼ぶ最新技術で病変の特徴をAIに学ばせた。

             

            新たな内視鏡画像約5000例を使って評価したところ、がんやがんにつながるポリープを画像上で示し、認識率は98%に達した。

             

            今後、さらに同病院で記録している見分けにくい1600例以上のポリープなどの画像をAIに学習させる。

             

            病変を認識する精度がいちだんと上がれば、経験が浅い医師の検査を支援できる。

            ベテラン医師にとっても、AIの助言を参考に気になる部分をじっくりと観察する機会がつくれる。

             

            大腸がんと診断される患者は毎年15万人前後いるとみられる。

            早期発見や予防につながると期待される。

             

            米国の研究では、ポリープの段階で取り除けば大腸がんの発症を約8〜9割抑えたという報告があるという。

            ただ、小さくて平らなポリープなどは肉眼では見つけにくい課題があった。

             

            参考・引用

            日経新聞・2017.7.10


            がん転移、細胞レベルで観察

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              がん転移、細胞レベルで観察 体を透明化したマウス利用

              マウスの体を透明化する技術を使って、がんが転移する様子を細胞レベルで観察することに東大の研究グループが成功した。

              6日、米科学誌セルリポーツ(電子版)で発表した。

               

              研究グループは2014年、脂質や血液の色素を取り除く試薬を使い、マウスの全身を透明化することに成功。

              今回は試薬を改良し透明度を上げた。

              赤く光るように操作した腎がんの細胞をマウスの腎臓に移植して透明化したところ、肺や肝臓などに転移した様子を特殊な顕微鏡で観察できた。

              乳がん肺がん、皮膚がんの一種のメラノーマなどでも同様に確認できた。

               

              この技術を使えば、抗がん剤治療の効果を確認したり、がんが転移する仕組みを解明したりすることにつながるという。

              研究代表は「がんだけでなく、再生医療自己免疫疾患など、未発達の治療法や仕組みが未解明の病気にも貢献が期待できる」と話している。

               

              参考・引用

              朝日新聞・朝刊 2017.7.6


              C0PD トリプル吸入療法

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                "最強の治療法"トリプル吸入療法は諸刃の剣

                COPD治療のマイルストーンFULFIL試験

                https://medical-tribune.co.jp/rensai/2017/0615508936/?utm_source=mail&utm_medium=recent170616&utm_campaign=mailmag&mi=00128000005w5hSAAQ&fl=1

                ・これまで慢性閉塞性肺疾患(COPD)の治療といえば、長時間作用性抗コリン薬(LAMA)あるいは長時間作用性β2刺激薬(LABA)、またはその合剤(LAMA/LABA)であった。この礎をつくったのはLAMA、特にチオトロピウム(スピリーバ®)のUPLIFT試験の結果である。

                この試験でLAMAは4年にわたり呼吸機能を改善し、全死亡率を有意に低下させた。また、LABAはLAMAと同程度の症状改善効果・肺機能改善効果があるとされ、国内外のガイドライン上はLAMAと肩を並べている。

                 

                ・一方で、COPDに対する吸入ステロイド薬(ICS)とLABAの合剤は、LABA単剤と比べてCOPD増悪の頻度を抑制するとされている。

                そのため、症状が強いCOPD患者にはLAMAあるいはLABA、LAMA/LABA、増悪を繰り返す患者にはICS/LABAを用いるプラクティスが一般的であった。

                しかし、重症例はそのいずれの選択肢でも満足なコントロールが得られなかった。

                そのため、”最強"のCOPD吸入薬としてトリプル吸入療法(LAMA/LABA/ICS)が最も有効ではないのか―そういう意見が出てきた。

                このような中、FULFIL試験が発表された。

                 

                ・実は、ICS/LABAは肺炎のリスクを増加させるのではないかと考えられている。

                おそらくLABAは関係なくて、ICSが肺の免疫応答を減弱させて、肺炎のリスクを有意に増加させてしまうのだろう。

                ICSと肺炎の関係は、かなり前から示唆されていたので、特に肺が弱った高齢者ではその影響は顕著に出るだろうと考えられていた。

                しかし、ICS/LABAがCOPD増悪の頻度を抑制することから、負の側面についてはある程度目をつぶっていた節があった。

                しかし、今回のガイドラインで明言されたことにより、世界中でCOPDに対するICS/LABAの処方が減ってしまうかもしれない。

                 

                ・ガイドラインに記された臨床試験は、FLAME試験である。

                これは、LAMA/LABAであるインダカテロール/グリコピロニウム(ウルティブロ)とICS/LABAであるサルメテロール/フルチカゾン(アドエア)を比較した研究で、ICS/LABA群よりもLAMA/LABA群の方がCOPD増悪回数を減少させ、増悪までの期間も延長させたことが明らかになっている。

                非劣性だけでなく優越性も示された。 

                この臨床試験で、ICS/LABA群の肺炎の頻度は、LAMA/LABA群よりも高かったのである。

                 

                ・つまり、COPDに対してLAMA/LABAを使う理由はあれど、ICS/LABAをあえて用いる理由がないかもしれない、そういう結果が示されたのである。

                ただ、トリプル吸入療法を適用することでCOPD患者の肺機能が改善することは確かである。

                その恩恵と、肺炎リスクの恩恵をどう天秤にかけるか、トリプル吸入療法の難しさはそこにある。

                今、COPDの世界では、軽症のCOPDであってもLAMA/LABAを用いるべきという流れになりつつある。それがさらに発展して、トリプル吸入療法を早期から適用すべきという議論も出てくるかもしれない。

                 


                反復性扁桃炎

                0

                  扁摘の適応

                   http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/series/yokoban/201705/551329.html

                   

                   

                   

                   

                   

                   反復性扁桃炎の適応については、1984年にParadiseが報告した基準(Paradise criteria)がアメリカ・イギリスの小児扁桃摘

                     出術のガイドラインで推奨されている。

                   http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/series/yokoban/201705/551329_2.html

                   

                   

                  ・炎症のみだと扁桃周囲炎、膿瘍形成している場合は扁桃周囲膿瘍に分類される。
                     そして、口腔・咽頭所見の典型例では口蓋垂が口腔・咽頭所見の典型例では口蓋垂が片側に偏位し、軟口蓋が発赤を伴って腫脹

                     する。

                   ただし、口蓋扁桃下極に膿瘍が形成されている場合(下極型)は口腔・咽頭所見があまり目立たないこともあり、注意が必要。

                     http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/series/yokoban/201705/551329_2.html

                   

                  ・下極型は膿瘍の部位が喉頭に近いので、喉頭浮腫から気道狭窄を来すことが多く、診断が遅れると気管内挿管や気管切開が必要

                   になることもある。

                     http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/series/yokoban/201705/551329_3.html

                   

                  ・再発するリスクは0〜28%とかなりの幅がある。

                   2回目の扁桃周囲膿瘍の後は「今後も繰り返す可能性が高く、手術が強く勧められる。

                   (繰り返すほど重症化のリスクは上がる)

                     http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/series/yokoban/201705/551329_3.html

                   


                  卵アレルギーの人に朗報? 原因物質除去したニワトリ

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                    卵アレルギーの人に朗報? 原因物質除去したニワトリ

                    卵アレルギーの主要な原因物質(アレルゲン)を作れなくしたニワトリを、ゲノム編集技術で誕生させることに成功した、と産業技術総合研究所や農業・食品産業技術総合研究機構などのチームが発表した。

                    受精卵を使って製造するワクチンなどの医薬品の安全性向上や、低アレルゲン性の卵の開発などにつながりうる成果という。

                    (英科学誌サイエンティフィック・リポーツに発表)

                     

                    ゲノム編集は、狙った遺伝子を壊したり置き換えたりできる技術として注目されている。

                    ただ、ニワトリの卵は、受精から産み落とされるまでの24時間で細胞分裂が大幅に進むため、こ

                    の技術を使いにくかった。

                     

                    チームは、精子の元になる細胞をゲノム編集技術で改変する方法をとった。

                    強力なアレルゲンになる「オボムコイド」というたんぱく質を作る遺伝子を除去。

                    この細胞を受精卵に移植して孵化させ、掛け合わせることで、この遺伝子が完全に欠落したニワトリをつくりあげた。

                    今後、卵を産めるかどうかや、卵白にオボムコイドが含まれていないかなどを調べるという。

                     

                    研究チームの代表は「ほかにもアレルゲンはあり、これで卵アレルギーが一挙に解決するわけではないが、食用卵の安全性だけでなく肉質の改善など様々な応用が将来的に期待できる」と話す

                     

                    参考・引用

                    朝日新聞・朝刊 2017.4.7

                     

                    <私的コメント>

                    今やこういった研究が当たり前のように発表される時代になりました。

                    こういった研究に対して警鐘を鳴らすSF映画であったように記憶しています。

                    今回のニワトリは問題ないのでしょうが、遺伝子操作をされて誕生した動植物の管理についての厳格な規定ははたしてあるのでしょうか。


                    肥満症 仕組み解明の可能性

                    0

                      空腹→エネルギー蓄積の「司令塔」 肥満症 仕組み解明の可能性

                      おなかが減ると体内にエネルギーを蓄えるよう指令する脳の神経細胞を、名古屋大学の研究グループが発見した。

                      肥満症のメカニズム解明につながる可能性があるという。

                      (米専門誌セル・メタボリズム 電子版)

                       

                      哺乳類は空腹状態になると、エネルギー節約のために物質を代謝して熱を放出すること(熱産生)を抑えたり、食べ物を探して食べようとしたりする。

                      この仕組みは空腹を感知した脳が、飢餓信号を出すことで起こる。

                      ただ、「熱産生」は交感神経、「食べる」という行動は運動神経と、別々の系統で調節されるため、詳しいメカニズムがわかっていなかった。

                       

                      研究グループは、ラットの脳で特殊なたんぱく質を使って神経回路のつながりを調べた。

                      その結果、呼吸や血圧などの調節をしている延髄の「網様体(もうようたい)」と呼ばれる場所に、飢餓信号を受けると活性化し、交感神経運動神経の両方につながる神経細胞を見つけた。

                      この神経細胞を刺激する薬を注射すると、熱産生が抑制され、食べ物をかみ砕くためにあごが動き出すことも確認した。

                      網様体を刺激したラットは、何もしなかったラットよりも食べる量が4倍以上に増えたという。

                       

                      名古屋大の中村和弘教授は「交感神経と運動神経の両方の司令塔を一つの神経細胞が担っていることは珍しい。生命にとって危機的な状況だからこそ一気に制御する仕組みが備わっているのかもしれな

                      い」と話している。

                       

                      参考・引用

                      朝日新聞・朝刊 2017.1.19


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